VRと空間データ活用のヒントが見つかる

【VR不動産】VRで物件内見!不動産賃貸・売買でのVR導入メリット・費用・事例も紹介

近年、不動産業界においてVRを活用する事業者が増えており、入居予定者は現地に足を運ばずとも、オンライン上で物件の内覧・内見ができるようになりました。VRなら現地内見に近い体験ができるうえに、スマートフォンやタブレットなどでいつでも気軽に物件を隅々まで確認することができます。


※スペースリーの不動産物件のVRサンプル。具体的な不動産のVR活用事例はこちらの資料をご参照ください。

現地物件へ内覧・内見に行く時間と手間が省けるということは、不動産事業者と入居予定者の双方にとって大きなメリットがあります。
今回の記事では、VRの基本をご紹介したうえで、不動産分野においてVRを導入する効果や実際にVRを導入した不動産事業者の事例、VR導入に必要な機材や方法までお伝えします。
(2023年7月25日更新)
 

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1. VRの基本

まずは「VR」の基本について解説します。
昨今、VRやメタバースは目にしない日がないほど、新しい情報が発信されていますが、どのような意味なのでしょうか?本記事ではわかりやすく、解説していきます。

 

1-1. そもそもVRとは?

VR

VR(バーチャル・リアリティ)は、「仮想現実」とも呼ばれ、目の前に広がる3次元の空間を使って、現実のような体験を提供する技術です。この技術により、実際に存在しない場所や時間を仮想的に体験することもできます。

たとえば、VRを使って海の中を泳いでいるかのような感覚や宇宙を探索しているかのような体験をすることもできます。これは、特別なヘッドセットやゴーグルを使って、リアルなように仮想空間に没入することで実現します。

Meta(Facebook)社がVRに力を入れはじめてから、VR市場は投資やサービス開発が急速に進んでいます。スマートフォンに装着する簡易的なVRデバイスから(ダイソーの500円のVRゴーグルが一時期話題になりましたね)、本格的なVRゴーグルまでさまざまなデバイスが存在します。

最近ではアップル社が「Vision Pro」というVR/ARゴーグルを2024年に発売することで話題になりました。アップル社の参入により、VR市場はより拡大していくでしょう。

VRは、ゲームやエンターテインメント、教育や研修、不動産業界などで利用され、VRならではの体験はビジネスにおいても効果を発揮しています。

参考記事:
VR(バーチャルリアリティ)とは?〜3大必要条件と必要な機材のコスト〜
言葉の定義について詳しく知りたい方はこちら

 

1-2. 「VR」と「メタバース」の違いは?

メタバース(VRの活用が進むビジネス分野)

メタバースのイメージ

VR(仮想現実)とメタバースは、両方とも仮想の世界に関係していますが、それぞれ異なる特徴があります。

「VR」は特定のヘッドセットやゴーグルなどのデバイスを使って、仮想現実の世界に入り込む技術です。これらのデバイスは、VRの視覚体験を提供するためのツールとして使用されますが、VR自体は単にデバイスやツールのことのみに限定されるものではありません。

一方で、「メタバース」は、インターネット上で作られた仮想世界です。
メタバース上で、自分のアバター(仮想の自分)を作り、他のアバターとコミュニケーションを取ったり、一緒に行動したりすることができます。ゲームのような遊びも行うことができます。
メタバースは、現実世界とは別の場所で他の人と交流するためのインターネット上の仮想空間です。不動産業界の事例ではメタバース上に不動産店舗を作り、入居予定者と接客するサービスがあります。

 

1-3. VRの活用が進むビジネス分野

VRを活用(ビジネス分野)

VRをビジネスで活用

VRをビジネスに活用する事例も増えています。
この後ご紹介する不動産業界での活用例や教育業界ではVR研修、VRトレーニングが注目されています。例えば、危険な作業や高度な技術を必要とする業務を、安全な仮想環境で疑似訓練したり、工場内の作業スピードを鍛える訓練(疑似体験)をVRで行う事例もあります。

観光業界では、VRを使って仮想旅行を提供することがあります。顧客はVRヘッドセットを使って仮想世界の観光地を巡る体験ができます。これにより、観光地のプロモーションや顧客の興味を引き付けることが可能です。

このようにビジネスでのVRの活用ニーズは高まるばかりですが、特に不動産業界においては利用が急拡大しています。そのため、三菱地所や三井不動産、東京建物、住友不動産などの大手不動産企業から街中にある小規模の不動産事業者まで、幅広くVRの活用が広がっています。

さらに、コロナ禍を経てオンライン内見や非対面での相談ニーズがスタンダードになる中で、入居予定者側もVRを利用している不動産事業者を選ぶ傾向も出てきています。

次に、不動産分野での活用方法についてご紹介いたします。
 

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2. 不動産分野でVRを導入する7つの効果と事例

不動産分野でVRという場合は、360°カメラで物件を撮影して、バーチャルルームツアーとして提供することが多いです。入居予定者はバーチャルルームツアーのURLをタップするだけでスマートフォンやタブレットなどでオンライン内見ができます。

不動産分野でVRを活用したオンライン内見

VRを活用することで不動産事業者は物件を案内するための時間を削減できるとともに、入居予定者が本当に興味がある物件のみを案内できるようになるため成約率も上昇したという結果も出ています。業務効率を実現しながら、売上もアップする好事例が生まれています。

さらに、自社サイトに掲載することで反響率が増えた事例も多数出ているため、集客から商談においてまで幅広く活用ができ、その導入メリットは大きいと言えます。

 

2-1. VR内覧・内見で業務効率アップ。平均5件の現地内見が1,2件に

不動産事業者のVR活用では、VR内覧・内見が最も利用されています。
スマートフォンやタブレットなどでバーチャルルームツアーがイメージしやすいかと思います。これは、賃貸管理、賃貸仲介、売買仲介の全ての業種で広く活用されています。

VRを活用することで、入居予定者は現地内見の回数を減らすことができ、バーチャルルームツアー上で物件の隅々まで見ることが可能です。そのため、十分な確認ができるまでVR内覧・内見を行い、本当に興味がある物件のみ実際の現地内見を行うことができます。これにより、営業担当者の移動時間を大幅に削減できます。

不動産分野でVRを導入する効果

スペースリーを利用している不動産事業者の中には、VRを導入する前は1組の入居予定者に対して平均4-5件の現地内見を行っていたところ、VR活用後は1-2件に削減することができた事例もあります(50%以上の削減)。

特にコロナ禍を経て、オンライン内見が一般的になりつつあります。この変化を活かす不動産事業者も増えています。例えば、明光トレーディングでは、85%の入居予定者が実際に現地内見を行わずに物件を予約するという実績が出しています。

 

2-2. 賃貸管理業務を効率化!社員4名で年間6,000万円の利益も

静止画の物件写真では、部屋の幅や高さ、奥行き、コンセントの位置、エアコンのダクトなど、生活する際の詳細な情報が伝わりにくいことがあります。しかし、物件を360°パノラマVR形式にすることで、これらの情報を全て解決できます。

例えば、入居予定者や不動産オーナー、仲介事業者から物件についての細かな問合せがあった場合、多くの不動産事業者は現地に足を運び、写真を撮り、メールに写真を添付しつつ物件情報を記載した内容を送るようです。この一連の作業で、移動・撮影・文章作成時間が掛かっており、2-3時間はかかってしまうとのことです。

不動産分野でVRを導入する効果

一方で、VRを活用すれば、VRのURLを送るだけで済みます。
ケイアイホームは不動産オーナーとのコミュニケーションにVRを活用して、問合せがあった際にVRのURLを送るようにしたところ、大幅な業務削減を実現して、社員4名で年間6,000万円の利益を生み出すことができたとのことです。

またリオ・ソリューションも仲介事業者からの問合せを50%削減することに成功しました。このようにコミュニケーションを円滑化することで業務効率を実現する事例も多く出ています。

 

2-3. 空室率と空室期間を削減!

空室率を減らすために物件を360度VRコンテンツ化

空室率を減らすために物件を360度VRの素材にしている例(京都の株式会社長栄の物件)

空き予定の物件でありながらも、まだ入居者が住んでいるため、内見ができないケースも多く見られます。このような場合、事前に物件をVR化しておくことで、入居者がいる数ヶ月の期間にもVR 内見で案内ができるため、空室期間を大幅に削減できます。

実際の不動産事業者の事例ではVR活用によって空室期間を90%削減できた事例も出ています。

また、築年数やエリア、賃貸条件などによって空室対策が難しい物件もあります。そのような場合は、バーチャルホームステージングを活用して物件の訴求ポイントを際立たせることで、長期間空室であった物件が契約となる成功事例も出てきています。

参考ページ: バーチャルホームステージングを体験

 

2-4. VR掲載で自社サイトの反響率アップ!1.5倍の事例も

コロナ禍を経て、オンライン内見が一般化しています。
そのため、自社サイトの物件PV数が伸びていると実感している不動産事業者も増えています。VRをバーチャルルームツアーとして掲載することで、自社サイトの反響率がアップする事例が出ています。
リアルエステートジャパンは、オンラインで訪れた人が閲覧する時間は30%以上増加し、閲覧ページ数も60%以上増加したと公開しています。

グッドルーム株式会社 メディア事業部 取締役 佐藤志穂様

グッドルーム株式会社 メディア事業部 取締役 佐藤志穂様

リノベーション物件をオンラインで発信する株式会社グッドルームは、運営するメディアにVRを掲載したところ反響率が1.5倍、新潟の新築注文住宅の株式会社ステーツではウェブ反響率が1.7倍となりました。

株式会社長栄 アセットマネジメント本部 岡林様

株式会社長栄 アセットマネジメント本部 岡林様

株式会社長栄は、自社サイトでの客付に力を入れるためにVRを活用しています。VR掲載後はお問い合わせ数が顕著に伸びており、引っ越し時期・繁忙期である1-3月はアクセス数が前年比150%を上回っており、反響自体も同意に伸びているようです。

このように自社サイトの反響率アップのためにVRを活用する不動産事業者が増えており、従来より1.5倍、2倍の反響率という事例が多く見られます。

 

2-5. VR内覧・内見のみで成約!

VRを活用して大幅に営業効率を改善する不動産事業者の事例を紹介します。

株式会社宅都ホールディングスは1-3月の繁忙期に、大阪の学生さん向けにVRを活用してオンライン内見を実施しました。その結果、60件もの方が現地内見せずに、VR内覧・内見のみで成約にいたりました。現地内見数が減ったことで1名あたりの営業稼働率は1.5倍になり、大幅な売上アップにも貢献しています。

株式会社明光トレーディング 賃貸管理部 部長代理 武澤 和哉 様

株式会社明光トレーディング 賃貸管理部 部長代理 武澤 和哉 様

株式会社明光トレーディングも1-3月の繁忙期はVRを活用した結果、全契約のうち77%がVR内覧・内見のみで成約になりました。3月は85%以上が現地内見なしで、VR内覧・内見のみという驚くべき実績を挙げられています。

このように、VRであれば現地内見と同等の情報が得られるため、VR内覧・内見のみで成約になる事例も出てきています。

 

2-6. 媒介取得率アップ

VRは媒介取得率アップにも活用できます。
売り主は高値であり、かつ早期で売却してくれる不動産事業者に依頼をしたくなります。バーチャルホームステージングであれば、早期売却も高値売却の可能性も高まります。


※スペースリーの不動産物件のVRサンプル。画面の「Switch」のボタンを押すと、ホームステージング後の写真が表示されます。VRを使うとこういったことも可能です。具体的な不動産のVR活用事例はこちらの資料をご参照ください。
 

バーチャルホームステージングとは、パノラマVR上にお好みのCG家具やCGインテリアを配置できる機能です。物件に家具やインテリアが表示されることで、彩りや生活イメージが生まれ、購買力UPに貢献します。特に、不動産売却や賃貸の入居促進を目的に利用されています。

富山県にあるViVi不動産株式会社は、バーチャルホームステージングを活用することで、売り専任の営業1名で月10件の専任媒介を6ヶ月連続で獲得しています。また、エルももち株式会社もバーチャルホームステージングを活用して、一括査定経由で媒介取得率が70%(従来は30%前後の約2倍!)になるなど驚くべき実績を出しています。

参考ページ: バーチャルホームステージングを体験

 

2-7. 不動産オーナー獲得のための差別化

不動産賃貸管理会社の多くはオーナー獲得に力を入れています。
オーナーから選ばれる賃貸管理会社になるためには手数料以外の訴求が必要になっています。手数料は価格競争になるだけなので、大手が競合になってしまうと負けてしまいます。

そのため他社との差別化を目的にVRを活用する不動産事業者が増えています。
株式会社SATYA・TOKYOはVRもバーチャルホームステージングも活用して、オーナの方へのアピールに力を入れています。

株式会社SATYA・TOKYO 菊地様

株式会社SATYA・TOKYO 菊地様

VRやバーチャルホームステージングをオーナーに見せると、「これならすぐに客付けできるのでは」と期待をしていただき、任せていただけることが増えたようです。
特にバーチャルホームステージングは1部屋にオリジナルデザインのCGインテリアを配置できるため部屋の魅力が増します。

空室にならないことがオーナーが賃貸管理会社に1番期待することであり、VRであれば空室削減に貢献します。

 

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3. VRの導入に必要な機材とコスト

不動産VR、バーチャルルームツアーを導入するために必要な機材についてご紹介します。
360度画像を撮影するためのカメラとVRコンテンツを閲覧するデバイス(スマートフォンやタブレット)が必要です。
 
不動産事業者のVRの導入に必要な機材とコスト

 

3-1. 360度カメラ

バーチャルルームツアーを作成するためには、360度カメラで物件を撮影して、VRコンテンツを作成することが一般的です。以前と比較すると高画質であっても低価格な360度カメラも出ており、360度カメラは2-7万円の金額間で購入できます。利用方法にあった360度カメラを選んでください。不動産事業者の利用ではリコー社のTheta(シータ)やInsta360などが広く使われています。

参考リンク:
リコーTHETA Sの簡単で上手な撮り方〜写真編〜

 

3-2. 一脚

360度カメラは手に持って撮影できますが、不動産物件など、お客様に見せることが前提となるVRコンテンツを作成する場合には一脚は必需品です。三脚でも自立させての撮影は可能ですが、カメラ下部に脚が大きく写り込んでしまうため、一脚を使うのがより適切です。さほど高価ではなく、アマゾンにもある、例えば、「SLIK一脚兼簡易式三脚」などシンプルなものは5,000円以下の価格で購入することができます。

参考リンク:
360度撮影のために必須な一脚の選び方

 

3-3. スマートフォンやタブレット

VRゴーグルとVRグラス
(写真)スマートフォンでバーチャルルームツアー

オンライン内見や店頭での営業時にVR化した不動産物件をすぐに見せるためには、スマートフォンやタブレット、PCが一般的です。今やスマートフォンは日本国民の96.3%が保有しているとのデータも出ていますので、バーチャルルームツアーはURLを共有するだけなので、特別に機材を購入せずともVR体験ができます。

一方で、没入感のあるVR体験をしたい場合はVRゴーグルの購入をおすすめします。最近はMeta社のOculus Quest2(オキュラスクエスト)などは3-6万円前後で購入が可能です。また、ダイソーの500円のVRゴーグルも話題になりましたし、Amazonでも10,000円未満のVRゴーグルが販売されています。
用途に応じて選ばれることをお勧めします。

参考リンク:
VRを営業や店頭で利用するための折りたたみ式VRグラスの選び方

 

4. 不動産のVRコンテンツ制作ツール4つの特徴

様々なツールがあるので、全ては網羅できませんが、不動産事業者からよく聞く代表的なツールを比較して紹介します。

公開されている情報を元に、かんたんに以下にまとめます。

4-1. Spacely(スペースリー)

spacely
スペースリーの特徴は、制作編集がかんたんであることです。撮影したパノラマ写真や3D CGデータをクラウドにアップロードするだけで、滑らかに動く高品質のVRコンテンツを自動作成できます。はじめての方でも30分程度でVRコンテンツが完成します。不動産事業者を中心に利用者数は9,400以上。反響率アップや売上アップに貢献します。

4-2. Theta Biz

theta
特徴は、360度カメラリコーシータを展開するリコー社自体が展開しており、なんと言ってもその知名度と信頼度。費用感としては、月額5,000円からとなっており、PV(各シーンを見た回数)の上限が定められているプランと、PVに従量して課金されるプランがあります。機能が少ないというのはありますが、カメラメーカーが展開している点が大きな特徴です。

4-3. ZENKEI360

zenkei
パノラマ写真を昔から扱う石川県の企業で、VRにも対応しています。これまでのパノラマ分野での実績が特徴で、費用感としてはスタンダードプランで月額10,000円、初期導入費用が10万円となっています。VRよりもパノラマ写真に最適化されているツールですが、機能面も優れたサービスです。

4-4. Panocloud VR

panocloud
上場IT企業のGMOと名古屋のベンチャー企業アジェンシアが提供しているサービスです。費用感としては360度写真が75枚保存できるプランで月額14,000円となっています。高品質なVRコンテンツ制作、多くの機能を備えたサービスです。GMOの他のクラウドサービスとともに導入するケースも多いと予想されます。

 

4-6. その他ハイエンドなサービス

また、海外からはアメリカのMatterport社やInsideMaps社が提供するサービスがあり、日本にも進出しています。これらは撮影カメラがより高品質なものとなります。また、国内のSTYLE PORT社が提供するVR内覧システムは、レーザー測量とマッピング技術を使い、3Dのモデルルームを作り出すというもので、上記の360°カメラを使ったサービスとは仕組みが全く異なるものもあります。

参考リンク:
不動産業務に使えるVRコンテンツ制作ソフトの徹底比較

 

5. 【VRで不動産内見】今後の展望

コロナウィルス問題での不動産事業者の対応でVRは必須になる

コロナウィルス問題での不動産事業者の対応でVRは必須になる

コロナウィルス問題への対応で、不動産分野でも非対面での接客が求められるようになりました。VRの活用はその上で必須のツールになっていきます。このため、不動産分野でのVRの活用は今後ますます進んでいくことが予想されます。

また、VR以外の技術と組み合わせた新しい動きも出てきています。
例えば、物件現場で家具を配置した様子を確認するようなことが期待されるAR(Augmented Reality 拡張現実)と言われる分野の技術も、VRとセットで今後活用が進むことが予想される分野です。

どこでもかんたんVRをコンセプトとしたバーチャルリアリティを制作のためのクラウドソフト「Spacely(スペースリー)」は不動産分野を中心に3000社(ユーザーアカウントベースでの事業者数)以上にサービス提供をしてきました。ちょっとした疑問や知りたいことなど、何かありましたら以下までお気軽にお問い合わせください!
info[at]spacely.co.jp

最後までお読みいただいてありがとうございます。

参考不動産VR事例集:
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