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【不動産×IT】新型コロナウイルスによる働き方の変化とは

新型コロナウイルス

新型コロナウイルスが世界的に流行しています。
スペースリーでも全社的にリモートワークを推奨しておりますが、大企業においても大規模な在宅勤務などのリモートワークが実施されています。
感染症の専門家の意見を見ていると、新型コロナウイルスの流行はいつかは収束することでしょう。

しかしながら、今回の新型コロナウイルス対策に社会全体で取り組んだことをきっかけに、不動産業界だけでなく社会全体で働き方、顧客とのコミュニケーションが大きく変化する可能性があります。

 

 

リモートワークの普及に伴うITツールの普及促進

コロナウイルス対策で多くの企業がリモートワークをこれまでにない規模で実施しています。

リモートワーク
リモートワークを行うと、ウェブ会議、遠隔接客などのコミュニケーションツールだけでなく、物件管理、顧客管理ソフトなどについても職場以外の場所からのアクセスが必要となるため、クラウド型のツールを導入する企業が増えることが予想されます。
すでに導入していたものの活用していなかった企業も、業務への定着が進むでしょう。

また、遠隔での業務の指示などのコミュニケーションに慣れることで、IT重説、撮影代行など、業務のアウトソースもより進む可能性があります。

 

非来店取引の増加

今回のコロナウイルスの流行により、この繁忙期においては引越し自体が減少するだけでなく、不動産仲介店舗への訪問、電車移動を伴う現地内見を控える動きが出ることでしょう。
特に転勤などに伴う転居の場合は、現地内見をせずに決めるケースが増えると思われます。

非来店取引

逆にLINEなどのチャットツールやウェブ会議システム、VR空間内でのウェブ接客などの顧客とのオンラインでのコミュニケーション、VRやパノラマコンテンツ、動画などのよりリッチなコンテンツのオンラインでの活用機会が増えるでしょう。さらに、IT重説や電子契約なども活用して、来店せずに取引を完結させる需要も高まることが予想されます。

実際に、スペースリーを3年以上活用している株式会社明光トレーディング様では、現地内見をVRコンテンツのURL送付に置き換えることで、2020年3月の契約のうち85.7%は現地内見を行わずに契約されたそうです。外出の自粛という社会的要請とお客様の不安感解消に、VRで対応した好事例と言えるでしょう。

 

まとめ

コロナウイルスの流行自体は遅かれ早かれ落ち着くことでしょう。
ただ、今回のコロナウイルス対策をきっかけに企業側も消費者側でもITツールを活用した遠隔でのコミュニケーション、オンラインでの契約などの利便性に気づくことになり、かつツール活用に慣れることによって、不動産業界のIT化、業務効率化の促進につながることと思われます。

 

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最後までお読みいただいてありがとうございます。
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(この記事は全国賃貸住宅新聞3月号掲載「そろそろVRはじめませんか」第34回の内容をベースにしています。)

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