【不動産×IT】新型コロナウイルスが促進したDXと働き方の変化とは

2020年〜2021年にかけて、新型コロナウイルスが世界的に流行し、大企業においても大規模な在宅勤務などのリモートワークが実施されています。
スペースリーでも全社的にリモートワークを推奨し、オフィスの必要面積は減少しました。

新型コロナウイルスなどの感染症の流行はいつかは収束することでしょう。
しかしながら、今回の新型コロナウイルス対策に社会全体で取り組んだことをきっかけに、不動産業界だけでなく社会全体で働き方、顧客とのコミュニケーションが大きく変化しました。

リモートワークの普及に伴うITツールの普及促進

コロナウイルス対策で多くの企業がリモートワークをこれまでにない規模で実施しました。

リモートワークを行うと、ウェブ会議、遠隔接客などのコミュニケーションツールだけでなく、物件管理、顧客管理ソフトなどについても職場以外の場所からのアクセスが必要となるため、クラウド型のツールを導入する企業が増えました。
また、遠隔での業務の指示などのコミュニケーションに慣れることで、IT重説、撮影代行など、業務のアウトソースもより進みました。
一方で、業務のクラウド化、オンライン化が進む中で、セキュリティ対策の必要性も高まりました。

非来店取引の増加

コロナウイルスの流行により、緊急事態宣言下においては、不動産仲介店舗への訪問、電車移動を伴う現地内見を控える動きが出ました。
特に転勤などに伴う転居の場合は、現地を訪問しての内見をせずに決めるケースが一般的となりました。

逆にLINEなどのチャットツールやウェブ会議システム、VR空間内でのウェブ接客などの顧客とのオンラインでのコミュニケーション、VRやパノラマコンテンツ、動画などのよりリッチなコンテンツのオンラインでの活用機会が増えました。さらに、IT重説や電子契約なども活用して、来店せずに取引を完結させる需要も高まりました。

実際に、スペースリーを3年以上活用している株式会社明光トレーディング様では、現地内見をVRコンテンツのURL送付に置き換えることで、2020年3月の契約のうち85.7%は現地内見を行わずに契約されたそうです。外出の自粛という社会的要請とお客様の不安感解消に、VRで対応した好事例と言えるでしょう。

まとめ

コロナウイルスの流行自体は遅かれ早かれ落ち着くことでしょう。
ただ、今回のコロナウイルス対策をきっかけに企業側も消費者側でもITツールを活用した遠隔でのコミュニケーション、オンラインでの契約などの利便性に気づくことになり、かつツール活用に慣れることによって、不動産業界のIT化、業務効率化の促進につながることと思われます。

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（この記事は全国賃貸住宅新聞3月号掲載「そろそろVRはじめませんか」第34回の内容をベースにしています。）

不動産業界のVR活用方法については以下の記事をご覧ください。
VR不動産7選！不動産分野におけるVR活用法を事例とともにご紹介！