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【VR研修9選】4つの最新研修事例と5つの研修提供会社をご紹介!

この記事では今話題になっているVRを用いた研修について、まとめています。
様々な研修方法がある昨今、あえてVRを研修に使う意味はあるのでしょうか??
先進的な取り組み事例とともに、詳しくお伝えしていきます。

【目次】


 

VR活用の代表的事例

 

1.ウォルマート

ウォルマート

ウォルマートは世界的なスーパーマーケットのチェーン企業です。
日本では「SEIYU」を展開しています。
ウォルマートではVRトレーニングを導入し、接客トレーニングを行っています。VR研修では再現の難しい状況でも再現ができるので、セール時の大量の顧客への対処法などをVRで研修させているようです。

上の動画では、従業員がVR研修を受けている様子が収められています。
ブラックフライデー(アメリカの感謝祭翌日の金曜日。買い物客が殺到する)のように特別な状況で他の店舗がどのように対応しているかをVRで学習しているようです。
ウォルマートは新技術に応じて研修方法も進化させ、投資は決して無駄にならないと考えています。
さすがは合理主義の国アメリカ一のスーパーマーケットです!

 

2.ケンタッキーフライドチキン(KFC)

KFC

ケンタッキーフライドチキン(以下、KFC)は日本でもおなじみのファーストフードチェーン店ですね。KFCもVRを用いた独自の研修(ゲーム)を提供しています。
まずはyoutubeでその研修の一部をご覧ください。

動画を見るとおわかりいただけるかと思いますが、VR形式の脱出ゲームになっています。
カーネル・サンダースの顔が少しホラー気味に描かれていて、なんだか怖い感じです(笑)
要は「ちゃんとチキンの作り方をマスターするまで脱出できないぞ」というゲームです。
従業員限定のコンテンツのようなので、今のところ実際に体験するには米KFCに入社するしかありません。
KFCによると、VR研修は新人にフライドチキンの作り方を教える際に使っているそうです。
実際のキッチンで行うと25分かかるトレーニングをVRを用いることで10分で完了できるようになったとのことでした。

※参考:MoguraVR チキンの揚げ方をVRゲームで学ぶ KFCが研修効率化 (https://www.moguravr.com/kfc-vr/)

 

3.東日本旅客鉄道(JR東日本)

jr
JR東日本は皆さんご存知の鉄道会社ですが、JR東日本もまたVRによる研修を導入しています。特に実際に研修で体験することが不可能な労災事故の再現を行い、疑似体験ができるようにした点が特徴的です。
JR東日本では従来、線路関係の工事担当スタッフに向けて車両に乗車し、運転手目線の体験研修を行ってきました。
しかし、危険な状況を体験することはできず、危機感の欠如が問題となっていました。
そこでVRによって事故の現場を再現し、危機感をより持ちやすい形の研修にすることとなったようです。
JR東日本
※参考:積木製作、VRを活用した安全教育システムをJR東日本に納入

東日本旅客鉄道株式会社(以下、JR東日本)は、新たな安全教育としてVR技術を活用した教材を導入しました。コンテンツは、鉄道の三大労災といわれる「触車」、「墜落」、「感電」のうち「触車」と「墜落」に関する4つの事故を再現し、2016年6月に設立したソフトバンクの「VR事業推進室」と合同で制作されました。視聴にはVR視聴機器(ヘッドマウント)にスマートフォンをセットし、スマートフォンのアプリからVRコンテンツを再生するため、機材さえあれば集合研修の必要がなく社員がそれぞれの職場で疑似体験ができます。

※参考:softbank (https://www.softbank.jp/biz/case/list/jr/)

 

 

4.増田パートナーズ法律事務所

少し変わったVR研修として法律事務所のコンプライアンス研修をVRで行うというものがあります。「コンプライアンス」についてリアリティをもって体験してもらうことで、違反を防ぐ狙いがあります。今後、セクハラ等でも活用されるかもしれません。筆者もVR体験会で体験してきましたが、VRの動画形式でリアルにパワハラの様子を体感することができました。社内の研修にはもってこいですね。

企業法務を手掛ける増田パートナーズ法律事務所はグリー(GREE)と組んで、仮想現実(VR)動画を使った企業向けコンプライアンス研修を始める。臨場感のあるコンテンツを用いて、不祥事につながる状況を研修を受ける人に疑似体験してもらい、コンプライアンス意識の向上を目指す。
※参考:日本経済新聞 (https://www.nikkei.com/article/DGKKZO31811400V10C18A6TCJ000/)

 

VR研修を提供している企業

 

1.STRIVR

STRIVR

まずは海外の事例からご紹介します。
STRIVRはカリフォルニア州(いわゆるシリコンバレー)の企業です。
VR研修を事業の柱のひとつとしており、先ほどご紹介したウォルマートもSTRIVRと組んでいます。
VRを用いて研修のパワーアップを図り、迅速かつ簡単に没入感のある研修を提供することを目的としています。
※参考:https://www.strivr.com

 

2.LUDUS

LUDUS

続いての事例はスペインのVR事業を手がけるLUDUSです。
LUDUSの本社が位置するビルバオはスペイン北部の工業地帯であり、重工業や事故想定などにVRを応用した研修を行っているようです。
以下の動画では、消防士の消火訓練などの様子が挙げられています。

※参考:http://www.ludus-vr.com

 

3.InstaVR


日米に展開するスタートアップ企業です。特別な知識や待ち時間を必要とせず、訓練や研修を簡単にVR化して配信できるシステムを提供しています。
 
一例として、導入している米国の農務省では、食肉加工工場のライン作業の訓練をすべてVR化することで、訓練時間が3分の1に短縮されたほか、年間研修費用が5分の1に削減、離職率も10%以上低下させることに成功しているとのことです。
 

4.Spacely

 
株式会社スペースリー
 
VR制作編集のクラウドソフトを提供するSpacely(株式会社スペースリー, 旧名「株式会社エフマイナー」)は、観光や不動産分野向けにサービスを提供をしています。例えば、パノラマVRによる不動産内見を手軽に実現しています。

不動産分野で、物件の掃除や撮影をする人向けの研修や教育用コンテンツの制作にも使われています。また、東京都の平成29年度「先進的防災技術実用化支援事業」にも採択され、防災分野など研修用のコンテンツ制作編集や、活用のためのサービスを提供しています。
 

5.株式会社エドガ

エドガ
株式会社エドガはVRの制作・教育研修・機材貸し出し等を行うスタートアップ企業です。
VR技術そのものの教育研修に併せて、企業の研修にVRを応用するという「2つのVR研修」を行っているようです。VRの知識が何もない状態でも、VRを扱ったビジネスを始めることができるように手厚い研修を提供しています。

・セールス・PR(営業・企画)向けプログラム
他社と違いを生み出す営業効率の改善や認知度の向上など成績アップに向けた施策を考えていく。
・採用・人材育成(人事・教育)向けプログラム
企業の採用活用や人材育成の場でどのようにVRを活用しるか事例を学びコスト削減や研修の効率化、働き方改革を考える。
・経営戦略(経営層・幹部候補)向けプログラム
VRがもたらす事業の成長加速や生産性の向上のケース学習〜自社モデルの策定までを検討する。
・企業の人材育成担当者向け
人財育成に繋がるVRを学び、考える
・建設・設計担当者向け
建設・設計のプロセスでいかにVRを活用するか
・保険業界向け
保険ビジネスでいかにVRを活用すべきか
※参考:株式会社エドガ(http://www.edoga.jp)

 
 

VRを研修に活用するメリット

 

1.人件費・教材費の節約になる!

人件費の節約

通常、研修は内部研修外部研修に大別でき、人事部や外部講師などが指導に当たります。大企業では研修のための人件費だけでも数100〜数1000万円単位でかかります。また、実地での見学や訓練を伴う場合は、受講者側の移動費や指導教官の人件費等もコストとして計算しておかなければなりません。
しかし、VRでの研修は一度撮影さえしてしまえば、基本的に機材以外のコストはかかりません。また移動や訓練も実際に行う必要がなく、すべて仮想空間上で完結するので教材費面でのコストも削減できます。

 

2.危険な状況でもリアルに体験できる!

危険な状況をリアルに体験

企業によっては危険な作業や事故のリスクを想定した研修が必要となる場合があります。ですが、当然ながら危険な状況を研修として実際に体験することはできません。多くの場合は事故を仮定した研修を受けて、実際の事故に備えるケースが多くなっています。研修と実際の現場とでは乖離も大きく、危機感をもって研修に参加できなかったという実感のある方もいらっしゃるのではないでしょうか?
しかしVRであれば、仮想空間上で実際に事故現場を想定した研修・訓練等が可能です。仮想空間ではありますが、見た目は実際の現場と変わらないので、強いリアリティーを感じながら研修に参加することができます。実際に鉄道会社で導入した事例も後ほどご紹介します。

 

3.言語にとらわれない!

言語

グローバル化や国際間でのM&Aが進んでいる現代において、日本企業でも海外の支社や子会社で働いたり、あるいはその逆で外資企業の日本法人で働いたりする従業員も増えてきています。例えばマクドナルドやユニクロ、スターバックスなどは身近でわかりやすい事例かもしれません。多国籍企業で全体研修を行うとなると、内容を各国の言語に訳して共有する必要があります。動画の形式で配信してもいいのですが、研修で実際に体験してみたいというニーズには対応できそうにありません。
VR研修では言語への依存度が低い、サービスの研修などは仮想空間で体験することができます。後述するケンタッキーフライドチキン(KFC)ではゲーム感覚でできるVR研修を行っているそうです。

まとめ

VRを研修に導入する利点としては、
・コスト削減になる
・リアルな体験感を得られる
が大きな理由として挙げられていました。

また、VR研修を導入する大企業も増えてきており、今後ますます需要が高まっていくと考えられます。

ビジネス分野でのVR利用については以下の記事でもまとめています。

VRのビジネス活用まとめ 〜 不動産、自動車、家具、研修

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