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【不動産】アフターコロナにおける賃貸仲介ビジネス

新型コロナウイルスの感染者数増加ペースはいったん落ち着きを見せ、第2波の警戒など、予断を許さない状況ではあるものの、最悪期は脱したように見えます。
今回は、アフターコロナの賃貸仲介ビジネスで強化すべきポイントについて考えてみたいと思います。

 

 

非対面での接客をスムーズに行うためのスキル

ビデオ会議ツールをスムーズに使いこなす、ストリートビューや物件のVRコンテンツを用いて室内や周辺環境をオンラインでスムーズに案内する、顧客とのやりとりはCRM(顧客管理)ソフトに記録するなど、これまでとは異なる接客、営業スキルが必要となります。

また、顧客がいつメッセージを開封したか、物件のVRコンテンツをどのようにみているかなどのオンライン行動分析はより重要性が増すことになります。

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逆に、リアルな接客スペースの重要性が下がることで、店舗や接客スペースの賃料コストを削減できるほか、繁忙期の来店調整コストなども削減できます。

 

オンラインでの自社ブランドやデザインの重要性

消費者のお部屋探しがオンラインにシフトすることで、店舗の立地の重要性は相対的に下がり、オンラインでの情報提供、ブランディングの重要性が相対的に高まります。

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自社HPの情報量、VRや動画などのリッチなコンテンツのみならず、顧客の目を引き、選ばれるためには、ブランド、デザイン(UX/UI)、品質や表現力が必要となります。

 

消費者のお部屋探しの基準の変化

リモートワークの広がりと家の中で過ごす時間が増えることによって、消費者のお部屋探しの基準が変化します。

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これまで通勤の利便性という観点から重視されていた、物件の所在駅や駅徒歩の重要性は相対的に下がり、室内の快適性、家具などのインテリア、ネット環境を含めた設備の充実、公園や自然などの周辺環境の重要性が相対的に上がるでしょう。
そのような市場の変化を踏まえたオーナー向け、顧客向けの提案力が求められます。

 

まとめ

コロナ対策をきっかけに、世の中全般的にオンラインでの購買行動、ビデオ会議などでの非対面でのコミュニケーションが普及し、多くの消費者がその利便性に気づくこととなりました。
さらに5Gへの移行も控えて、コロナ後も来店より、オンラインでの接客が主流になる可能性があります。
店舗数が少なくとも、店舗の立地が悪くても、接客スペースが狭くても、戦えるようになるため、ピンチをチャンスに変える事業者も多く出てくるのではないでしょうか。

 

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(この記事は全国賃貸住宅新聞5月号掲載「そろそろVRはじめませんか」第36回の内容をベースにしています。)

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