VRの活用へのヒントが見つかるメディア

VRコンテンツがもつ不動産業界での大きな可能性-VRが内見や管理をアップデートする

今回は不動産物件VRコンテンツのオンラインでの活用方法を紹介します。VRコンテンツがアプリではなく、ブラウザで閲覧するタイプであれば、Googleマップのように簡単に自社ウェブサイト等に埋め込むことができます。VRによって、顧客にオンラインで分かりやすく情報を伝えることは、3つの点において重要です。

第一に、顧客はネットで情報収集をするので、オンラインでわかりやすく情報を提供することが重要です。昨年2月にアットホームが30歳未満の消費者向けに行った調査によると、約半数の回答者が現在の住居を選ぶ際に、1社の不動産会社しか訪問しなかったそうです。このことからも、顧客は事前にネットで情報収集をしっかりと行っていると推察されます。
1社

第二に、同調査で、回答者の6割以上がWeb上だけで内見できると良いと答えています。無駄な内見を減らしたいというのは不動産会社のニーズでもありますが、入居希望者も内見を負担に感じており、事前にしっかりと候補物件を絞り込みたいと考えています。

不動産賃貸のオンライン契約のニーズ

不動産賃貸のオンライン契約のニーズは高まっている(2016年2月22日アットホーム株式会社の調査よりhttp://athome-inc.jp/wp-content/uploads/2016/02/2016022202.pdf)

そして、第三に、事前にしっかりと情報を得ることは、問い合わせや、来店につながった段階で確度が高まっていると考えられます。内見時にチェックしたい場所なども絞り込まれているため、内見の時間短縮、効率化につながります。

オンラインでのVRコンテンツ活用は、自社ウェブサイトにコンテンツを埋め込むだけでなく、目的に応じて様々な利用事例が見られています。

 

社宅管理サービスの事例

契約企業の従業員が遠隔地に転勤する場合、内見したくても現地に行くことが難しくなります。VRを活用することで、内見せずに契約する顧客の物件のミスマッチを減らすことができますし、顧客満足度の向上にもつながるでしょう。

 

パンフレットにVRコンテンツのQRコード印刷

新築マンションの販売において、物件のパンフレットにVRコンテンツのQRコードを印刷する事例もあります。特に投資用物件などの場合は販売先が地方や海外になることもあります。物件が完成して入居中になると内見もできなくなりますので、室内を確認してから決断したいという投資家向けには特に有効なツールとなります。

 

シェアハウスやマンスリーでの事例

シェアハウスや、ウィークリー・マンスリーマンションの場合、内見せずに契約をするケースが増えてきます。自社で客付けを行うケースも多いですし、管理物件が分散していると、複数物件の内見業務のコストは高くなります。VRの活用で現地の内見を減らす取り組みが行われています。
プレシェア

次回は接客や営業の場面でのVR活用について紹介します。

参考リンク:
不動産VRコラム「そろそろVRはじめませんか」ー全国賃貸住宅新聞の記事一覧
全国賃貸住宅新聞に掲載されたコラムに興味がある方はこちら

 

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(この記事は全国賃貸住宅新聞2017年5月22・29日号掲載「そろそろVRはじめませんか」第2回の内容をベースにしています)

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