オンライン研修サービスの提供会社15選 とeラーニングプラットフォーム8選

新型コロナウイルスの影響に伴い、大人数で集まって行う集合研修の実施は難しくなりました。
そのため2021年3月時点でeラーニングやオンライン研修など、研修のオンライン化を導入する企業が増え続けています。

株式会社デジタル・ナレッジの調査によると、オンライン研修の導入時期は新型コロナの影響が本格化した2020年2月以降が65％。そのうち3～5月が52％を占めていることから、新型コロナ禍で実施が難しくなった対面研修の代替えとしてオンライン研修が導入された様子が読み取れます。

また別の調査によると、オンライン化をしている研修で最も多いものは「新入社員研修」(調査対象のうち36%)。そして、今後導入を検討しているのは「若手社員研修」(21%)、「中堅社員研修」(20%)、「管理職研修」(19%)の3つが多く、まずは新入社員研修を導入し、成功体験を積み、その後他の研修もオンライン化を進めていくという形をとる企業が多いように読み取れます。

そこで本記事ではこれからオンライン研修の導入を検討する企業に向けて、オンライン研修の概要、メリット・デメリット、集合研修やeラーニングとの違い、そしてオンライン研修サービスを提供している会社とeラーニングのプラットフォームをご紹介します。記事の最後にはオンライン研修導入時に利用できる補助金・助成金情報も紹介しておりますので、そちらも併せてご確認ください。

1. オンライン研修とは

オンライン研修とは、インターネットを利用してPCやスマートフォンを通して実施する研修のことです。インターネット環境とパソコンやスマートフォンなどの通信端末さえあれば、わざわざ研修会場へ足を運ばなくても自宅や遠隔地から研修を行うことができます。

2. オンライン研修と集合研修の比較: オンライン研修のメリット・デメリットとは？

従来の集合研修との違いを知ると、オンライン研修のメリット・デメリットが見えてきます。
オンライン研修とリアルで行う集合研修の違いをまとめると下記の通りになります。

オンライン研修のメリット

オンライン研修の最大のメリットは、「受講者が同じ場所に集まって研修を受けなくても良い」という点です。

研修を企画・実施する際、講師や受講者のスケジュールの調整が必要です。集合研修の場合、研修会場から離れた場所にいる方は移動時間がかかりますし、交通費も必要です。

オンライン研修なら物理的な移動がなく、全国どこからであっても研修が可能。スケジュールの調整を比較的つけやすく、時間とコストを大幅に削減できます。

さらに、集合研修の場合は受講者向け研修教材の印刷や配布、研修終了後の片付けといった事前準備や当日の運営にも手間がかかりますが、オンライン研修であればそれも不要。研修開催にかかる手間や人的リソースも大幅に削減できます。
 

オンライン研修のデメリット

オンライン研修の最大のデメリットは「参加者同士の交流の場が少なく、一体感が得られにくい」という点です。

他の研修受講者と肩を並べて研修を受けるリアル感や横の繋がりは集合研修でしか得られないもの。個別で受講するスタイルのオンライン研修は、参加者同士の交流や一体感を感じるのは難しいのが現実です。

また、研修の定着率も受講者の個々のモチベーションに頼るところが大く、成果を上げるためには定着率の確認や受講者へのフォロー、オンライン研修に合ったプログラムの作成など、運営側の配慮や工夫が求められます。

また、オンライン研修の場合は特殊な機材の使い方を学ぶ「実習型」の研修を行うのには不向きです。機材の使い方を学ぶような研修の場合は、VRを使った研修を検討することをおすすめします。

3. オンライン研修とeラーニング、それぞれの強みと使い分け方

オンライン研修とセットで検討されることが多いのが、eラーニングです。eラーニングとはインターネットを利用して行う学習の事を指します。

インターネットを活用した研修という点ではオンライン研修と同じですが、eラーニングはすでに存在するコンテンツを受講者の時間が空いた時に視聴しながら学習を進められるという特徴があります。オンデマンド型や自習型とも言われます。

オンライン研修とeラーニングの特徴やメリット・デメリット、費用感を比較すると次のようになります。

eラーニングとオンライン研修に関しては、どちらが良いという話ではなく使い分けが重要になります。
 

eラーニングの良さが活きる活用シーン

eラーニングのメリットは、視聴する端末とインターネット環境があれば自分のペースで自由に学習ができる点にあります。
また、繰り返して視聴ができるので、理解を深められるまで反復しての学習も可能です。

一般的な知識の習得やスキルアップをはかる研修、全社教育の基礎となるコンプライアンスや自己啓発といった研修を行うのに適しています。

また、本記事の後半で触れるeラーニングサービスを活用すれば、わざわざ自社でプログラムを作成しなくても、すでに存在する既存コンテンツをそのまま利用することもできます。

ただし、eラーニングのデメリットとして考えられるのは、研修内容が基礎的かつ画一的なものに限定されること。また受講者側は受動的になり多くモチベーションの維持が難しいという課題があります。また、疑問点や質問が生じてもリアルタイムで質問ができないこともデメリットの1つです。

eラーニングが苦手なエリアをうまく補ってくれるのがオンライン研修です。

オンライン研修の良さが活きる活用シーン

オンライン研修では、講師や他の受講者と相互のコミュニケーションを取ることができるので、グループワークやディスカッションを伴う研修を行うことが可能です。また、講師と直接その場で質問をすることもでき、リアルタイムで課題を解決することができます。

そのためオンライン研修は、課題を受講者同士で話し合って解決していくタイプの研修や、少し専門的な内容の研修に適しています。

4. オンライン研修のよくあるテーマと事例10選

ここまでオンライン研修のメリット・デメリット、そして使い分けをみてきました。

それでは、実際どのようなテーマや研修内容にオンライン研修は活用されているのでしょうか？

ここでは代表的なテーマを10個ご紹介していきます。
 

事例1：新入社員研修

ビジネスマナーの習得や社会人としての心構えなど、まず初めに学ぶべきビジネスの基礎を学ぶのが新入社員研修。特にオンライン研修では、ビジネス環境に不慣れな新入社員が受け身にならないよう、適宜ディスカッションやグループワークなどを用いて知識の定着を図る工夫が必要です。

オンラインを使った新人研修の事例には、合意形成の過程を体験する「NASAゲーム」を小規模グループで実施し、オンライン上で各グループが発表していくというものもあります。

※「NASAゲーム」とは、
不時着した月から320km離れた母船に戻るために、手元にある15個のアイテムに優先順位をつけるゲーム。多数決や妥協ではなく、チームとして議論を尽くして結論を出すことで、合意形成の過程やプレゼン、論理的思考の重要性を学びます。NASAの模範解答に近いチームが勝ちとなります。
 

事例2：内定者研修

入社より前に企業と内定者との関係を築き、フォローする役割を果たす内定者研修。先輩社員や同期とグループトーク・ディスカッションを用いてコミュニケーションを図ることで入社への意欲を高めるだけでなく、入社前の不安や悩みを解消することで内定辞退者を減らす目的もあります。

オンラインの内定者研修の事例には、少人数でシチュエーションゲームを実施するものが多く、ゲームを通してチームワークやコミュニケーションを深め、内定者同士の交流を深めることに主軸が置かれています。
 

事例3：リーダーシップ & マネジメント・管理職

管理職向け研修では、部下への適切な指導やマネジメントについて学びます。また、組織を活性化させるリーダーシップを身に着ける目的もあります。

初めて管理職に就く方向けの新任管理者研修と、中間管理職から部長など上級管理職に就く方を対象に行う上級管理職研修など、受講者の階層に合わせた研修があります。
 

事例4：ビジネスマナー研修

従来のビジネスマナー研修といえば基本的な挨拶や電話応対、身だしなみについて学ぶものが一般的でしたが、昨今はWeb会議ツールの基本的なマナーやテレワーク時の身だしなみについてなど、リモートワークが浸透した現代ならではのマナー講習もあります。

オンライン研修においては、受け身の講義にならないよう適宜実践や演習を取り入れて実施。たとえば、電話応対の研修ではビデオカメラを切ることで音声のみの実践が可能に。対面で行うよりも、よりリアルな演習を体感できます。
 

事例5：ファシリテーション

ファシリテーションとは、グループやチームで活動を行う際、中立的な立場から発言を促進したり、話の流れを整理したりすることで円滑に進める役割機能のこと。

オンライン研修でファシリテーションを学ぶ場合、個人で理論を学ぶ時間とチームでディスカッションやロールプレイングを学ぶ時間というように、学習スタイルを組み合わせて習得します。

また、近年はオンラインでの会議も増加していますので、実際にオンライン会議のファシリテーターとなって演習を行いオンライン会議独自の進行を習得するプログラムもあります。

事例6：プロジェクト マネジメント

プロジェクト成功の鍵となる、プロジェクトマネジメント。プロジェクト立案の基礎や進捗管理、チームマネジメントについて学びます。オンライン研修では講義の他にグループセッションを通して演習を重ね、理解を深めることを目的とします。

事例7：コーチング

目標達成に向け人材育成の仕方を学ぶコーチング研修。コーチングの基礎理論を講義で身につけ、質問や傾聴といったアクションなどを学び、実践的なスキルを身につけます。

オンラインのコーチング研修の事例には、理論を学んだ後掲示板で他の受講者と交流を図ったり、講師と1対1で質疑応答を行うものがあります。

事例8：コンプライアンス (法令・ハラスメント)

法令遵守やハラスメントなどコンプライアンス分野は、実際の場面では判断に迷うケースも多いです。そのため、オンライン研修時には講義だけでなくグループワークやディスカッションを通して理解を深めます。

オンラインのコンプライアンス研修の例としては、事前に法令や知識を学習したうえで、詳細事例に対してグループワークでディスカッションを行い意見をまとめ、講師からのフィードバックをもらうという形態が一般的です。

事例9：営業・プレゼン

営業の方法やプレゼンテーション力を学ぶ営業・プレゼン研修。オンライン研修なら座学だけでなく、実際に講師の前で実践し、間の取り方やスピード、姿勢や声の出し方など、注意すべきポイントを講師からリアルタイムで指導してもらえます。

事例10：メンタル (アンガーマネジメント・メンタルヘルス)

メンタルヘルス問題の対応方法を学ぶ研修。オンライン研修では各種メンタルヘルスの基礎知識を学ぶとともに、グループワークによって他の受講者との対話や意見交換を行うことで理解を深めます。
 

5. オンライン研修サービス提供会社15選

ここまで、オンライン研修の概要と実際にどのような内容のオンライン研修が行われているか見てきました。

ここからはオンライン研修サービスを提供している会社を15社紹介していきます。前述の通り、オンライン研修では参加者の参加率や定着率を高めるために、集合研修とは違った工夫が必要になります。特に研修プログラム作成に時間が割けないという場合は、オンライン研修の実績数が豊富なサービス提供会社を利用するのがおすすめです。

各会社の得意な分野と過去の実績数を参考に自社のニーズにあったオンライン研修サービスを探してみてください。

※なるべく費用をかけずに、自社内製でできるオンライン研修のやり方をお探しの方はこちらの「【完全保存版】オンライン研修のやり方徹底解説！無料のウェブ会議ツールと教材作成ツールの比較も！」をご参照ください。

1. インソース

社会人向け研修事業を行っているインソースは、コミュニケーションからOA/ITスキル、リモートワークOJT研修など幅広いテーマ別オンライン研修が充実。また内定者向け研修、管理職向け研修といった階層別研修遣も実施しています。

民間26,000社以上、官公庁5,000組織以上の取引実績があり、企業に合わせたカスタマイズが可能な「講師派遣型研修」もあります。
 

2. トレノケート

人材育成の専門企業であるトレノケート。20年以上の経験と実績に加え、世界12の国と地域に拠点を置き、グローバル人材の育成にも力を入れています。

またAWS社の「AWS Authorized Instructor of the Year」やシスコシステムズ社の「Instructor Excellence Award」などのアワード受賞歴が60回以上ある認定研修機関でもあり、高品質なオンライン研修を提供。実践的なスキル習得のための演習やグループワークも実施しています。
 

3. GLOBIS オンライン企業内研修

グロービスは社会人を対象としたMBA（経営学修士）プログラムを提供する、文部科学省認可のグロービス経営大学院を運営しており、法人向けに再設計したオンラインMBAプログラムを研修に提案しています。

オンライン研修では、〇×ボタンやチャット機能を活用して受講者全員が自分の考えを発言したりディスカッションする機会を設けたりすることで、実践で使えるスキル開発を目指しています。研修後も、個人の理解度に応じたフォローアップを受けることが可能です。

4. インターネット・アカデミー

Web制作に必要なルール推進を行っている非営利団体・W3Cに教育業界として唯一参加しているインターネット・アカデミー。ITリテラシーからプログラミングまでIT・Webのプロフェッショナルを育成する教育機関です。

オンライン研修では、講義中にコミュニケーションがとれる双方向形式を採用。受講形式もオンライン研修とeラーニングのセットやグループワークやプレゼンテーションを組み合わせるなど、ニーズに合わせたカスタマイズが可能です。
 

5. アシスト

アシストのウェブ形式研修には、リアルタイムで講義を受講できるライブ配信研修、ストリーミング配信される動画を視聴しながら学ぶ自習タイプのオンデマンド研修、そして研修テキストとクラウド上の実習環境で学習するリモート型研修があります。

日程や受講者数、研修内容をニーズに合わせてカスタマイズできる一社向け研修もあり、さまざまなニーズに対応。年間受講者数は2,000人を上回ります。
 

6. Mitemo

ミテモは多拠点・同時接続で参加可能なオンライン研修サービスを提供しています。受講者は案内されたURLをクリックするだけで接続ができ、アカウント登録が不要。

研修内容には1コマから受講が可能な新人オンライン公開講座や、リモートワーク下のOJT研修・ワークショップ、さらにショートフィルムや即興演劇などを活用したユニークな研修があります。

グループワークやロールプレイングといった受講者同士でコミュニケーションをはかるワークも可能。研修の様子を録画できる録画機能も利用できます。

7. SMBC オンライン研修

企業規模や業種を問わず30年以上の社員研修実績があるSMBCコンサルティング。オンライン研修では企業の要望に応じてプログラムをカスタマイズすることが可能です。

また知識取得を目的とした講義スタイルの研修から、意見交換を目的としたワークショップスタイルの研修まで幅広く対応。実績豊富な講師陣による質の高い研修がオンラインでも受講できるのが魅力です。
 

8.リクルートマネジメントスクール

人材育成において50年以上の歴史を持つリクルートマネジメントソリューションズが研修プログラムを公開型で提供するサービス「リクルートマネジメントスクール」。

新人向けから管理職向けまで、約200の豊富な研修ラインナップが揃っています。WEB会議ツールのチャット機能などを活用することで講師と受講者との双方向コミュニケーションを実現しており、臨場感を持って研修が受けられます。
 

9. Will Be

実務ですぐに使えるノウハウを提供することを重視したオンライン研修を提供しているWill Be。双方向のコミュニケーションを大切にした「参加型研修」を実施しており、質問や他の参加者の発言から気付きや刺激を貰えるといったメリットがあります。

また新入社員社会人マナー研修から情報漏洩防止研修、ファンを作るためのYoutube戦略研修など、内容も幅広いニーズに対応しています。
 

10. トゥルース

全国に350名のプロ講師が在籍しているトゥルース。高級ホテルやアミューズメント、医療・介護などさまざまな業種で年間約1,500件の研修実績があります。

土日祝日や早朝、夜間などニーズに合わせて研修を実施しており、オンライン研修では同時に100名まで参加が可能。また使用するWeb会議システムもZoomやTeams、WebEXなどから柔軟に対応してくれるのもメリットのひとつです。
 

11. パーソルラーニング

パーソルラーニングは国内21,000社以上の研修実績を持っており、特に人材育成や営業力強化、プロジェクトマネジメント力強化などの研修を行っています。また集合型研修をオンライン研修化するなど、企業の抱える課題に向き合い解決策を提案。グローバル企業と提携を組んでいるため、世界的に実績のある最先端のソリューションを提案できるのも魅力の一つです。
 

12. JBM

すべての研修がオンラインで受講可能なJBM。新入社員研修やOJT研修、コールセンター研修など集合型研修の内容とクオリティを維持したままオンライン研修化しており、研修の準備から事後フォローまでサポートしてくれます。

20年以上の実績があり、導入件数は18,000件以上。職種別やスキル別など、企業のニーズに合わせてオリジナルの研修プログラムを作ることもできます。
 

13. シナプスコンサルティング

シナプスコンサルティングは社員全員が講師経験とマーケティングコンサルティングの実務経験を持っており、BtoBマーケティングに強いのが特徴です。

集合型研修のプログラムをベースにしながらも、オンラインで効果が出るようプログラムの方向性や概要の打ち合わせを行い、研修の設計を実施。また企業の環境に合わせたWeb会議ツールの使用も検討してもらえるため、新たなツールを導入する手間もかかりません。
 

14. ANAビジネスソリューション

ANAビジネスソリューションのオンライン研修は、企業・団体向けオンライン研修と個人・少人数向けのオンライン公開講座の2つに分けられます。

オンライン研修では企業の課題や悩み、業種に沿ったプログラムを提案するだけではなく、集合型研修同様にグループディスカッションやペアワークなどコミュニケーションを重視しているのが特徴。オンライン公開講座の場合は1名から申し込みができ、異業社の方と受講するため新たな学びや気づきを得られる点が魅力的です。
 

15. ガイアシステム

定額制のオンライン研修サービスを提供しているガイアシステム。基本ビジネススキルからリーダーシップ、人事採用と内容は多岐に渡ります。

定額制で月に2回、日程やカリキュラムを設定でき、企業のニーズに合わせて研修日程と内容を組めるのが特徴です。また企業理念や経営方針を研修に組み込むなど、企業に応じて研修のカスタマイズが可能。1回の研修時間が2時間と短いため、通常業務の合間に受講も可能。人材教育に割く時間が少ないといった悩みにも対応しています。
 

6. eラーニングサービス8選

ここからはeラーニングサービスをご紹介していきます。

冒頭でご紹介した通り、一般的な知識の習得やスキルアップをはかる研修、全社教育の基礎となるコンプライアンスや自己啓発を行うだけであれば、オンライン研修サービスを利用せずにeラーニングサービスだけで賄うことができ、費用も安く抑えることができます。

オンライン研修サービス同様、eラーニングも各サービスによって料金プランや学べる分野が異なります。ここではeラーニングプラットフォームを8つ、特化している業界・テーマや費用、特徴をご紹介していきます。
 

1. Schoo

会員登録のみで参加ができる無料生放送授業と、月額980円で5,000本以上の録画授業を閲覧できるサービスを提供するスクー。思考術や起業、プログラミングなど様々なカテゴリーの授業を提供しており、PCやスマートフォン、アプリから気軽に受講が可能です。

法人向けサービスにおいては、新入社員や中堅社員などの階層別、職種別に研修カリキュラムがラインナップ。動画を組み合わせ、自社に必要な研修を簡単にカスタマイズできるサービスも備わっています。
 

2. Seculio

Securio（セキュリオ）は情報セキュリティ教育をメインとしたeラーニングです。

40種類を超えるテスト付き基本教材が用意されており、全ての教材は情報セキュリティ専門コンサルタントが監修。14日間の無料トライアルも実施しており、実際のeラーニング教材や各種機能を試すことができます。
 

3. 富士通eラーニングメディア

富士通ラーニングメディアのeラーニングは、階層別コースやIT系コース、ソフトスキルなど幅広いラインナップの講座を揃えているのが特徴です。

学習意欲を維持するための「なるほど」ボタンがあるのもユニーク。共感できるページ上でボタンをクリックすると、コースの目次に「なるほど」の数が表示される仕組みです。共感した受講者が多いページほど数が多くなるので、他の受講者の存在を感じられて孤独感が軽減されます。

4. playse. eラーニング

株式会社manebiが提供するplayse eラーニングは、3,000ある教材が見放題。

教材を選ぶだけですぐに社員研修が始められます。思考力からビジネス統計、介護などさまざまなジャンルの教材が用意されており、ブラウザから閲覧できるためアプリダウンロード等の手間もかかりません。無料トライアルも用意されており、初めてのeラーニング導入の際にも安心です。
 

5. Biz CAMPUS Online

Biz CAMPUS Onlineでは150種以上の研修が階層や職種ごとに分かれており、一人ひとりの課題や能力に合わせてテーマを選べます。

業界や職種に特化した研修もあるため専門知識の習得にも活用が可能。1社月額45,000円から導入することができ、費用を気にせず何度でも受講ができます。
 

6. e-JINZAI for business

e-JINZAI for businessは階層別基礎研修、階層別テーマ研修、自己研鑽・課題解決型研修の3ステップを基本としたeラーニングを提供しています。

初期費用無料、月々40,000円で100名まで学べる定額制を採用しているため、コスト面も安心です。また営業、人事、経理、総務、法務、企画・マーケティングの専門職研修もあり、各部門に特化した専門知識を習得できます。
 

7. Tech Academy

プログラミングやデザイン、ディレクションなどITスキルを現役エンジニアの講師から学ぶことができるTech Academy。

講師とは週に2回マンツーマンでビデオチャットが出来たり、毎日15時~23時の間にチャットサポートが受けられたりと、サポートが充実。疑問点やつまずきをすぐに解決できるのも魅力です。
 

8. eラーニングライブラリ

eラーニングライブラリは株式会社日本能率協会マネジメントセンターの登録商標で、eラーニングの全教材をいつでも何度でも定額で学習できるサービスです。

全ての教材にケーススタディを中心とした実写映像やアニメーションが用いられているため、わかりやすいのも特長の一つ。コンテンツ内容も内定者向けから管理職向けまでの階層別教育の他、ビジネススキルや技術・技能、語学教育など多岐に渡ります。
 

7. オンライン研修に使える助成金・補助金一覧

オンライン研修を導入する際に使える助成金には、オンラインスキルアップ助成金、人材開発支援助成金そしてキャリアアップ助成金の3つが挙げられます。
 

オンラインスキルアップ助成金（東京都のみ）

都内の中小企業や団体等が従業員に対して行う、eラーニングを利用した職業訓練に係る経費を助成するオンラインスキルアップ助成金。

都内に本社または事業所の登記があり、訓練経費を従業員に負担させていないこと、またその訓練について国または地方公共団体から助成を受けていないこと等が申請要件となります。

1事業者1回のみ申請が可能で、助成対象経費となるのは受講料、教育機関等申し込み時に発生するID登録料、受講状況等を確認するために必要な運営等料金の3つです。

詳細はこちらの東京都のページをご参照ください。
 

厚生労働省　人材開発支援助成金

特定訓練、一般訓練、教育訓練休暇付与、特別育成訓練、建設労働者認定訓練、建設労働者技能実習、そして障害者職業能力開発の7つのコースからなる厚生労働省の人材開発支援助成金。

労働者のキャリア形成を促進することを目的とし、職務に関連する専門知識や技術を習得させるための職業訓練等を受講させる事業主等が対象となります。

コースにより受給要件や申し込み期間などが異なるため、該当するコースの詳細パンフレットを見たり管轄の労働局に問い合わせたりして確認すると良いでしょう。

詳細はこちらの厚生労働省の人材開発支援助成金ページをご参照ください。
 

厚生労働省　キャリアアップ助成金

キャリアアップ助成金とは、有期雇用労働者や短時間労働者など非正規雇用労働者の企業内でのキャリアアップ促進を目的としており、正社員化や処遇改善の取り組みを実施した事業主に対して助成する制度です。

正社員化、賃金規定等改定、健康診断制度、賃金規定等共通化、諸手当制度共通化選択的適用拡大導入時処遇改善、そして短期労働者労働時間延長の7つのコースに分けられます。労働者の意欲や能力向上、事業の生産性を高めるためなど優秀な人材確保のために活用できる制度です。

詳細はこちらの厚生労働省のキャリアアップ助成金ページをご参照ください。
 

まとめ: コロナ後も6割以上がオンライン研修を継続。導入はお早めに

今回は「オンライン研修」の概要と、従来からある研修方法の「eラーニング」や「集合研修」との比較をはじめ、それぞれのメリット・デメリットについて紹介しました。さらに各サービスを提供している会社、費用感など幅広い情報をお届けしました。

冒頭でご紹介した株式会社デジタル・ナレッジの調査によると、6割以上がコロナ後もオンライン研修を継続していくと回答しております。現在、手探りで進めているオンライン研修ですが、コロナ後さらにニーズが伸びると予想されます。

オンライン研修だけに限らず、新しい取り組みをスタートする際、企業側にとっては経済的・人的な負担がかかります。本稿で取り上げた研修・eラーニングサービス各種助成金や補助金をうまく活用しオンライン研修を導入いただければと思います。

オンライン研修やeラーニングをこれから導入したいという方のために、本記事が参考になれば幸いです。

最後に、従来の画面越しのオンライン研修では実施が難しい、実習型の研修や技術研修にはVRが活用されるケースが増えています。VRを使ったオンライン研修に関しては以下の2つの記事や「新型コロナの人材育成・研修分野の影響調査レポートと研修のVR活用事例」も併せてご確認ください。

1. コロナ禍の人材育成に活かされる「VR研修」の押さえておくべき基礎知識まとめ
2. 【VR研修9選】4つの最新研修事例と5つの研修提供会社をご紹介！